【保険の窓口利用の感想】30代会社員パパの生命保険の見直しについて。
◆記事のポイント◆
・窓口相談の前に自分で調べられることは調べておく。
・生命保険に入る必要があるかどうかを考える。
・貯蓄がたくさんある。親族が金持ちなら保険が不要または少額でも良い。
・保険の窓口に行く前に必要なことを言葉で説明できるようになることの大切さ。
・加入したい保険が決まっていれば、最安値を探してくれる。
・生命保険に入る必要があるかどうかを考える。
・貯蓄がたくさんある。親族が金持ちなら保険が不要または少額でも良い。
・保険の窓口に行く前に必要なことを言葉で説明できるようになることの大切さ。
・加入したい保険が決まっていれば、最安値を探してくれる。
【生命保険の加入目的】明確にすることが大事。
そもそも生命保険に入る必要があるかを静かに考えてもらいたい。
なぜなら、生命保険というのは人生の中で上位に入る高い買い物だからだ。したがって、加入するときにはどういった理由で生命保険に加入しようとしているのかを再確認してもらいたい。
◆生命保険加入前に考えたいこと◆
・自分にとって本当にその保険が必要なのか？
・周囲に流された結果でないか？
・独身者の場合は、入る必要がない場合が多い。そのお金を預金や資産運用したほうがよい。
・子供が小さくて働き手の万が一のときに働けなくなる可能性がある人は考える。
・周囲に流された結果でないか？
・独身者の場合は、入る必要がない場合が多い。そのお金を預金や資産運用したほうがよい。
・子供が小さくて働き手の万が一のときに働けなくなる可能性がある人は考える。
窓口の店員さんも全ての保険が得意ではない。
自分の現在の状態や、必要な保険などを軽くは説明できるほうがよい。理由としては保険の窓口の店員さんも生命保険全てに精通しているわけでもないし、個人、個人の状況に合わせて適切な保険を紹介できるとも限らない。
それに、私たちが全く知識がない場合、保険加入に必要な情報を正しく伝えられない可能性もある。正しい情報を伝えられないといくら窓口の店員さんが頑張っても最適な保険を紹介することはできない。
したがって、ある程度自分が求めている保険や、現在の預金などの状況も把握しておくほうが話もスムーズにいく。
家庭・家計の状況で必要な保険もかわる。
こればっかりは、保険の窓口の方がそれほど優秀な方でもわからない。
なぜなら、家庭の財政状況や支出についても各家庭によってバラバラであるからだ。
たとえば、家族がお金持ちな場合や、普通の生活で貯金を毎月10万ぐらい出来て、それなりの預金額が積上がっているのなら保険内容も薄くても問題な。
それに10年ぐらい何もなく預金額がある程度積上がって、子どもも大きくなって、配偶者（妻）がパートにでれるようになったのなら、保障内容を見直したって良い。
こういった、様々な家庭の経済状況で必要な保険の金額もかわってくる。逆に経済的に家族に援助が必要な場合や、預金がほとんど出来ていない状況であるならば、保険内容も手厚くしないといけない。
（それと平行して預金ができていない場合は、家計を見直していく必要がある。）
したがって、個々の経済状況は夫婦でしか把握することが出来ないので、そこだけは自分たちで考えるしかない。その上で信頼できるアドバイザーに頼るべきだと私は思う。私は、財産の把握と支出の把握から始めて固定費の節約をはじめに行った。
【保険の窓口体験談】良かったこと、メリットについて
私は収入保障保険の見直しで、保険の窓口を利用させてもらった。
その際に店員の方に私が収入保障保険の年金形式での受け取りの際の税金の計算が出来ていないことを指摘してもらった。
収入保障保険は一括で受けとると、相続税になり1億6000万円までは非課税となる。※配偶者の場合（相続する資産の合計ではあるが）だが年金形式で月額で受け取ると、それは雑所得となるので10％程度税金がかかることになる。
そのアドバイスを受けたことで、私自身が計画していた収入保障保険の金額を少し見直すことができた。具体的には月額の保障金額を1万上乗せしたような形だ。（月額10万円から11万円に変更した。）
1万円単位で変更できるので非常に便利な保険だと私は思っている。他にもよいことがある。サラリーマンの方なら、年に1回は健康診断を受診していると思う。
その結果がよければ保険金額が大幅に値引きになる可能性がある。（これに関しては個人の病歴など様々な条件があるので個人別に確認する方が良い）
それを提携先の保険会社に照合してくれて最安値を案内してくれることもありがたい。
個人でもできなくはないのだろうが、保険の窓口でしてもらった方が、圧倒的に早いことは確かである。実際に審査が通るかどうかは、保険会社が決めるので加入できるか出来ないかは、加入者の健康状態が全てではある。
したがって、保険の窓口の店員さんに自分の保険加入の理由や、将来の設計などをプレゼンすることは有意義だと思う。
その中で、不足している保障、おかしな箇所や、解釈の間違いを指摘してもらえたら自分に最適な保険の入ることができる。
保険というのは、普段関わることのない商品なのでどうしても保険屋さんに任せてしまいがちになる。
でも、そこを少しだけ踏ん張って調査することで将来に渡って余分なお金を払わずにすむし、万が一のことがあったときにも解釈の違いや、間違いで配偶者（妻）に迷惑をかけずにすむと思えば面倒でもやる価値はある。
自分のお金なので学ぶことが大事だと思う。
頭がパンクしたら私はとりあえず寝るか、アマゾンプライムを見て現実逃避をしている。
【保険の窓口メリット。】私の個人的な感想。
私が実際に保険の窓口を利用させてもらって感じたことなので、他の方の意見はわからない。
ただ、強引な勧誘などもないので冷静に保険を選ぶことができることは大きなメリットだと思う。
その場で強引に決めるように急かされることもないし、オススメの保険を押し付けられることもない。
いわゆる保険の販売員ではないので、強引に保険を勧めてくることはない。私も先日収入保障保険の見直しで相談に行ったがしつこく勧誘されることはなかった。これはノルマのある保険会社の販売員と大きく違う部分ではないかと思う。
確か保険の窓口のでは社員にしつこく勧誘することを禁止しているという話しもある、ノルマも与えていないらしい。
だから私たち素人の消費者がカモにされずに相談だけさせてもらうことだってできる。
他にも大きなメリットがある。
それは提携している会社が40社以上あるので、こちらが的確に必要な保険をオーダーすれば最安値の保険会社を探してくれる。
保険会社によって、強み弱みがあり保険の種類で最安値が違う。どこの保険会社が安いかというのは一言では言えない。
条件をパソコンに打ち込めば見積もりを出せる。これは、なかなか素人ではできないことだ。
そういったことは大きなメリットだと思う。
私の意見ではあるが、CMであるような「保険どれにすれば？」みたいな抽象的な状態では行かない方がいいと思う。
迷っているうちは入る必要もないと思う。必要だと個人的に思っている保険は、子持ちの家庭での「収入保障保険」ぐらいだと思う。
独身の方や子供がまだいない方は、きちんと自分で必要な保険を調べて、そのプランを説明できるようになってから行く方が良いと思う。（調べてわかることは調べる癖をつけることが、将来的には自分のためにもなる。）
それからでも遅くないと思う。
自分のプランを話したときに、それが数字で照らし合わせて現実的なのかを（特に保険の解釈の違いや税金など）を判断してもらった方がよい。それと最安値の会社を探してもらうのも圧倒的に窓口の方が有利である。
したがって、私の意見ではあるが保険の窓口に相談に行く前に、自分に必要な保険は何か？必要な保障はどれぐらいか？ぐらいは調べて行った方が良い。
面倒な気持ちは理解できるが、今後自分が稼いだお金を何十年も支払うのだから、少し踏ん張って調べることを勧める。
実際に私も何も考えずに生命保険に加入していた。
それを自ら調べ見直すことで保険料を1年間で6万円程度抑えることができた。金額でいうと月々5000円の削減になる。
これは給与が１ヶ月辺り6000円程度（税込）昇給したのと同じことだ。
まとめ 私が思う生命保険について。
生命保険は人生を左右するほどの高額支出だ。
一度支払ったら終わりというものでなく、生涯払い続けるものだってあるだろう。
だからこそ、慎重に慎重に選択する必要がある。
そこで私の意見を簡単に書いていく。
子持ちパパは「収入保障保険」一択で良い。
保障が必要な期間は子供が小さくて働くことができない期間ぐらいだと私は思う。
詳しくは下記ブログを閲覧してもらたら。
働くパパに必要な保険について私なりに説明している。
独身者は各種保険は不要。「社会保険」だけでOK
生命保険はもしものときの保険だ。
だから、残された家族のことなど考えるよりも、親のために長く生きることを考えることのほうがより親孝行だ。
親のわたしもそのように思う、独身の子供が万が一があって、お金が入っても親は全く嬉しくない。きっと私を含めほとんどの親が生きる元気を失い、お金なんていらないと思う。
したがって、独身者はフルタイムで働いて加入する社会保険だけで十分である。
医療保険についても基本は不要と考える。
医療保険についても基本は不要だと思う。
なぜなら、「高額療養費」制度が日本の国民なら利用できるから。（健康保険証を持っている方なら該当する）
計算式は複雑なので詳細は省くが、基本的には月の医療費支払いが9万円程度で済み、それ以上は国が負担してくれる。（健康保険）
こういった理由から不要だと考える。
実際には他にも条件などあるので、使用するような場面がある場合には公式ページで調べるか、役所等に問い合わせるほうがよい。
関連動画
